電波は、移動体通信やケーブルの敷設出来ない地域間の通信には無くてはならないメディアであります。テレビやラジオ、携帯電話、衛星通信、船舶や航空機等、治安、防災無線等あらゆる分野で利用され、今や私達の生活に深く密着し欠かすことの出来ないものになっております。
また、近年、社会・経済・文化の発展と技術の進歩に伴い、セキュリティ、データ伝送、ETC、流通タグ等々新たな利用も増大するなど電波の利用は著しく拡大しております。
このように電波は、あらゆる分野で利用され、更に拡大の一途を辿り、ひっ迫の度合いを深めているため、総務大臣の免許を持って無線局を運用している者は、電波監視施設の整備、周波数ひっ迫対策のための技術試験や開発（電波の有効利用技術研究や新たな周波数開発）及び電波の安全性確保のための調査等のための負担として電波利用料を国に納めています。

電波法（施行規則第4条の3）で周波数の範囲に応じて、次のとおり9つの周波数帯に区分して、それぞれの区分ごとに略称を示している。

※周波数の表示（使用上特に必要がある場合はこの表示方法によらない。）
3,000kHz以下：kHz／3,000kHzを超え3,000MHz以下：MHz／3,000MHzを超えるもの：GHz　で表示します。